コロナ禍の影響により自宅で仕事を行う機会が増えた人も多くいます。自宅で仕事を行うにあたって、パソコンの重要性がより一層高まってまいりました。また、IT社会が進むにあたり、プログラミングなどの専門的な技術が求められる世の中になっています。そのような社会の流れに乗り、パソコン教室を開業しようと考えている人も少なくはないでしょう。今回の記事ではパソコン教室を開業するにあたり、必要な準備・費用についてご紹介いたします。
パソコン教室を開業するにあたり、初めに準備することは教室の確保です。賃貸等で教室を開こうと考えている人は月8万~15万円程必要になります。自宅で教室を開くのに十分なスペースがあるのであれば、そこを利用するのも一つの手でしょう。その場合は家賃代は浮かせることができます。
教室の準備ができたら、次に必要になるものはパソコンやデスク、椅子等の備品になります。初めに数台のパソコンを購入するのも一つの手ですが、現在はパソコンのレンタルを行っている会社なども存在するので、費用を浮かせようと考えている人は様々なレンタル業者を調べてみましょう。
次に必要になるものは、教室をオープンする事を知らせる広告を打ち出すことです。パソコン教室のお客さまはご老人なども多いため、WEBの広告と同時に駅のフリーペーパー等の人目につく場所での広告も重要になります。
パソコン教室を開業するにあたって必要な費用は、すべて準備する場合400万程必要になります。これは家賃や内装工事費、パソコンなどの備品代になります。しかし、これらのほとんどが自宅開業などの工夫により削減できる費用になります。開業前に事業計画書を綿密に作成することで、本当に自分に必要な物がわかるので、費用を大幅に削減できることでしょう。
パソコン教室の開業資金は、借入で調達することも可能です。
開業を考える上で、資金調達は乗り越えなくてはならない大きなハードルの一つです。開業前に資金を貯めたといっても、多額の支援を受けたりしていない限り準備資金額に限りがあるのが普通です。例え開業前のサラリーマン時代にコツコツ自前で資金を貯めたとしても、法人を設立する場合などにおいては資本金準備だけで貯金額のほとんどを使い切ってしまうということもザラにあります。この資金調達という開業においての最初の問題をクリアする上で、是非とも利用検討をしたい制度についてご紹介します。
まず、助成金とは国、または地方自治体から交付されるもので、返済義務はありません。主に従業員の労働環境を向上することを目的とした活動に給付される資金で、従業員教育や育児休暇等に対して支給されます。助成金の申請はクリアすべき条件が比較的少ないため給付されやすい一方、補助金に比べ金額が少額な傾向にあります。
補助金も助成金と同じく国、または地方自治体から交付され、返済義務はありません。主に経済活動の活性化を目的とした公的資金で、設備投資やホームページの導入などに対して支給されます。高額になるケースもあり、こちらはどちらかというと審査も厳しい傾向にあります。
パソコン教室を開業する最大のメリットは冒頭で述べたように、今後需要が無くなる心配が少ない業種であることです。学校の授業で使用することが多くなってきていることや老後の趣味としてもパソコンは人気です。これからさらにインターネットの需要が高くなることを考慮すると、パソコン教室での開業は将来性があると考えられます。また、その他のメリットとしては仕事とプライベートの両立が手軽ということです。パソコン教室の授業時間は自分で設定することができます。そのため、自分の予定を優先して授業の予定を組むことが可能です。また、残業がほぼ無いため決められた授業時間のみで業務が終了することがほとんどです。
今回の記事ではパソコン教室を開業するにあたって必要な準備や費用、開業するメリットなどをご紹介いたしました。今後とも需要が伸びていくことが予想される業界なので、開業を考えている人はパソコン教室の開業を考えてみてはいかがでしょうか。
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