ネイルサロン開業に必要な資格・初期費用など、一気にまとめて解説！

ネイルサロンを開業するには

ネイルサロンの開業に興味があるけど、一体どこから何を始めていいのか分からないという方は結構多くいらっしゃるかと思います。開業の費用はどのくらいかかるのか、またネイルサロンにはどんな営業形態があるのか、必要な資格はあるのかなど、この記事ではネイルサロン開業の手立てとなる情報をご紹介していきます。

ネイルサロンを開業するために必要な資格は？

ネイルサロンを開業するにあたり、特に取得が義務付けられている資格や免許などはありません。基本的に開業に関しては縛りがなく、資格を持っていなくてもサービスを自分で提供することさえできれば、誰でもネイルサロンを開業することができます。
しかしネイルサロンでのお仕事は、ネイルアート施術そのものの技術はもちろん、サービスや運営についての知識、またお客様の爪を安全に手入れするということも重要な任務の一つです。これらの経験や知識は、他のネイルサロン等で経験を積むことで得ることもできますが、資格を取得することによってさらに精度の高いものを蓄えることができます。
またネイルサロンを自分で開業する際には、資格を持っているということがお客様からの信頼を勝ち取るポイントともなるため、開業に際しての資格取得は決して無駄にはなりません。
日本にある代表的なネイリストの資格としては、JNECネイリスト技能検定、JNAジェルネイル技能検定などがあります。これらは国家資格ではなくNPO法人が実施する資格試験で、ネイリストとしての技術を磨きたい方はこれらの資格をまず取得するのが良いでしょう。
JNECネイリスト技能検定にはビギナー向けの３級からトップのネイリスト向けの１級までレベルが分かれており、JNAジェルネイル技能検定も同様に初級、中級、上級のレベル別の３つに分かれております。
またネイルサロンを開業する前に知っておきたい資格に、ネイルサロン衛生管理士というものがあります。この資格はネイルサロンの衛生面を管理することを目的とした資格であり、お客様のデリケートな爪をケアする仕事である以上、こちらの資格も取っておいて損はないでしょう。

開業の方法、初期費用や必要な届出など

一般的にネイルサロンの開業には自宅で開業する方法と、店舗で開業する２つの方法があります。その他にも必要になる初期費用や届出の有無についてご説明いたします。

店舗での開業

まず店舗を構えてネイルサロンを開業する場合、集客が望めそうな立地で運営ができるというメリットがあります。また、内装などもお好みのテイストに改装することが可能な上、自宅ではないため住所を大々的に公開できるのも大きなポイントです。
しかし初期費用として、賃料や先ほど述べた内装などの費用、また施術用機械や道具、集客用のネットサイト開設などの費用がかかってくるため、ある程度金銭面でもしっかり事前に計画を立てておくことは重要です。
賃料に関してはどこに店を置くかでかなり金額が変動し、都内の一等地の１階の物件を借りる場合は約５００万円、もっと家賃が安い場所を探せば１０数万円単位の物件を見つけることもできます。ただ賃料の低い場所では立地条件で集客できない分、広告にさらに力を入れる必要が出てきます。

自宅での開業

自宅でネイルサロンを開業する場合、不動産の中にはネイルサロンの運営を許可しないところもあり、開業をする前には確認が必要です。
メリットとしては何としても低コストで始めることができる点です。賃料が発生しないため、ネイルの施術に必要な素材やツール、またテーブルや照明などの必要最低限のものを揃えるだけでネイルサロンを開業することができます。ただ自宅を店舗にするということは、住所も公開しなければなりません。ここに抵抗がある場合は大規模な宣伝などを打ち出すことが難しいため、一気に客足を増やすには少しハードルが高いと言えます。
また、自宅での開業は店舗のものとは違い、内装の自由度に限りがあります。ただ部屋の壁紙を張り替えたり、少し部屋のデコレーションをしたりと、やり方次第では自宅内でも理想の雰囲気の内装に仕上げることも可能です。とりあえず小規模な店舗からスタートさせたいという方は、まず自宅で開業されることをお勧めします。

運営資金

これで店舗での開業と自宅での開業、どちらを選ぶかによって初期費用が大幅に変動することがわかりました。ここではそのほかに必要になってくる具体的な運営費用について説明します。
まず店舗での運営費用としては、賃料の他に施術用機械やデスクなどの設備におけるメンテナンス費用、通信費、水道光熱費、ウェブ上での集客ツール利用料などがコンスタントに発生します。広告に関しては業者に頼む、また雑誌の広告ページに掲載するなどしてお金をかけようと思えばいくらでもかけることができますが、費用を抑えたいという場合はSNSなどのツールを駆使し、広告効果を拡大させることが可能です。
一方で、今後事業を拡大して新たに人員を確保する場合には人件費も発生したりと、規格が大きい分避けては通れない投資や支出は耐えず発生します。しかし、その分収益率を大きく伸ばすことを可能にするのが店舗運営の良いところです。
自宅での運営には賃料や水道代などがかからないため、集客ツール、必要道具や使用するデスク、また必要に応じて内装などのアップデートのみの支出で済ますことができます。
また先ほども述べたように、広告費に関してはやり方次第でほぼ０円で完結させることが可能です。上手にSNSなどを利用して、低コストでの集客を目指しましょう。

開業時に必要な各種届出

それでは、いざネイルサロンを開業するとなるとどんな手続きが必要になるのでしょうか。
まず必要なものが開業届の提出です。開業届は、経費を差し引いた年間利益が３８万円を超える場合に提出をしておく必要があります。開業届を出すことによって銀行口座をネイルサロンの名義で開設でき、売り上げや支出を全て一括管理することができます。
また、開業届と一緒に青色申告承認申請書を出すことで、最大６５万円の控除を受けることができます。この６５万円を控除してもらうには、貸借対照表という少し手間のかかる帳簿をする必要がありますが、この作業は会計ソフトなどを使用して完結させることができます。
さらに国や自治体にはネイルサロン開業を支援してくれる助成金の制度もあり、東京都では若手・女性リーダー応援プログラム助成事業、また条件が当てはまりさえすればキャリアアップ助成金なども獲得できるチャンスがあります。
ネイルサロン開業前に十分な資金を持っている場合は別ですが、開業は予算との戦いになることも少なくありません。是非控除や助成金制度を利用し、今後の運営に繋げていきましょう。

その他準備しておきたいもの

その他に事前に準備しておくと楽なのが、お店のロゴデザインです。営業を開始してからではお店のロゴのデザインに手を回す時間がなく、せっかく開業できたネイルサロンの世界観を伝え損ねてしまいます。ロゴはお店の顔となるもの、是非開業前に準備しておきましょう。

まとめ

ネイルサロンの開業においてまず初めに知っておきたい基本的な情報をお伝えしましたが、いかがでしたでしょうか。資格の保持が義務ではないこと、また飲食店などに比べて比較的初期費用を低く抑えることができるなど、開業のハードル自体はそこまで高いものではないことが分かっていただけたかと思います。多くのネイルサロンがひしめき合う中で、いかに自分の技術とサービスを売り出すことができるかが鍵となるでしょう。これからネイルサロンの開業を考えている方、是非参考にしてみてください。